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Hoipoi MAGAZINE

AI音声・自分の声を使った楽曲制作はできる?商用利用・著作権・許諾の注意点

UPDATED 2026.07.02
SOURCE 文化庁公式・AI音声サービス規約観点
SURVEY AI音声検証
REVIEWS 編集部+10件
この記事でわかること
  • 自分の声をAIで楽曲化すること自体は可能だが、商用利用ではAIサービス規約と本人同意の確認が必要
  • 社員・代表者・タレントの声を使う場合は、利用目的・媒体・期間・改変範囲を書面で残すのが安全
  • 第三者・有名人・声優に似せたAI音声は、パブリシティ権、著作隣接権、不正競争防止法などのリスクがある
  • 文化庁はAIと著作権について、既存著作物との類似性・依拠性などを踏まえた個別判断が必要と整理している
  • ナレーション素材を楽曲化する場合は、元音声の同意、AI加工の許諾、完成楽曲の利用範囲を分けて確認する
  • 法人広告では、買い切り型のオリジナル楽曲制作と、本人同意済み音声の利用範囲整理を組み合わせるのが現実的

自分の声をAIで歌やCM楽曲にすることは可能です。ただし、商用利用では「AIサービスの規約」「声を提供した本人の同意」「完成音源の利用範囲」「第三者の声に似ていないか」を確認する必要があります。法人広告で使う場合は、口頭確認ではなく書面で残すのが安全です。

AI音声を商用利用する前の早見表

確認すること結論
自分の声をAI化できる?技術的には可能。ただし利用サービスの商用利用条件を確認する
社員の声を使える?本人同意が必要。退職後の扱いも先に決める
有名人風の声は使える?法人広告では避けるべき。権利侵害や炎上リスクが高い
ナレーションを楽曲化できる?録音時の契約にAI加工・楽曲化の許諾があるか確認する
AI生成なら著作権問題はない?既存音声・既存楽曲との類似性や依拠性が問題になる場合がある
安全に進める方法は?本人同意書、サービス規約確認、類似性チェック、利用範囲の契約化

2026年7月時点の実務チェック項目


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CM楽曲制作の相談はこちら ※本人音声活用・権利関係を整理した楽曲制作

「自分の声をAIで歌わせたい」「社員の声を採用動画の楽曲にしたい」「社長の声でCMソングを作れないか」という相談は増えています。

こうした相談で最初に知りたいのは、たいてい「そもそもできるのか」です。結論を先に言えば、技術的には短い録音データからAI音声を作り、ナレーション化・歌唱化・楽曲化することは可能です。問題はその先で、法人広告で使えるかどうかは、技術ではなく「誰の声か」「本人が同意しているか」「どこまで使う契約か」という権利の整理で決まります。この記事は、その整理を自社のケースに当てはめて判断できるように、確認する順番で構成しています。

文化庁は「AIと著作権について」のページで、生成AIと著作権に関する考え方やチェックリストを公開しています。AI音声でも、既存音声・既存楽曲との類似性、依拠性、利用規約、権利者の同意を分けて確認する姿勢が重要です。

筆者
ホイポイマン
EDITOR'S NOTE

AI音声は、AI音楽よりも「誰の声に聞こえるか」が問題になりやすい領域です。自分の声なら比較的整理しやすい一方、社員、声優、タレント、ナレーター、過去に収録した外部音声を使う場合は、本人同意と契約範囲の確認が欠かせません。

自分の声でAI楽曲は作れる?商用で使う前に決まる3つの条件

自分の声でAI楽曲は作れる?商用で使う前に決まる3つの条件
自分自身の声を使ってAI楽曲を作ることは、技術的には可能です。ただし、それを商用で安全に使えるかどうかは、次の3つの条件で決まります。

① サービス規約
商用・広告利用が許可されているか
② 本人同意
声を提供した本人が同意しているか
③ 利用範囲
完成音源をどこまで使えるかが明確か

この3つが揃って初めて「使える」と言えます。「AIで作れた」と「広告で使える」は別問題だ、という点が出発点です。

主要なAI音声サービスで確認すること

AI音声クローニングや音声合成サービスは複数ありますが、商用利用の可否、音声クローンの作成条件、禁止用途、クレジット表記、生成物の権利扱いはサービスごとに違います。

主要AI音声サービスで見るべき商用利用条件

確認項目見るべきポイント
商用利用の可否有料プランのみ許可、広告利用不可、クレジット必須などの条件がないか
音声クローンの条件本人の明示的同意が必要か、第三者の声のアップロードが禁止されているか
生成音声の権利生成音声を広告、CM、SNS、アプリで使えるか
禁止用途なりすまし、誤認誘導、政治広告、成人向け、名誉毀損などの制限
規約変更過去に条件変更があるか、継続利用に影響が出るか

サービス名よりも、契約条件の確認が重要です

ElevenLabs、Murf.ai、coestation、VOICEVOXなど、サービスによって商用利用やキャラクター音声の扱いは異なります。具体的な利用前には、必ず各サービスの公式利用規約と商用利用条件を確認してください。

技術的に可能でも、広告利用は別問題

AIで自分の声を作れることと、その音声を法人広告で安全に使えることは別です。

サービス側の規約
使うAI音声サービスが広告・商用利用を許可しているか
声の本人同意
声の元になった本人が、AI加工と商用利用に同意しているか
完成楽曲の利用範囲
テレビCM、Web広告、採用動画、SNS、店舗など利用先が明確か
第三者類似の確認
生成された声が有名人・声優・既存音源に似すぎていないか
証拠保存
同意書、規約確認日、生成プロンプト、納品データを保存しているか

自分の声であっても、会社名義で広告配信する場合は、社内決裁や将来の権利確認に備えて、同意と利用範囲を文書で残しておくと安全です。

AI音声・AI歌声の商用利用で確認する権利と論点

前章の3条件のうち、最もつまずきやすいのが「権利」です。ここを整理すると、自社の使い方がどの権利に触れるのかを自分で見分けられるようになります。

AI音声・AI歌声の商用利用では、著作権だけでなく、パブリシティ権、肖像権、著作隣接権、契約、サービス規約を分けて確認する必要があります。

声に関係する主な権利・論点

著作権
歌詞、楽曲、台本、既存音源などの著作物を使う場合に問題になる
著作隣接権
声優、俳優、歌手、ナレーターなど実演家の録音・実演に関係する
パブリシティ権
著名人の氏名、肖像、声などの顧客吸引力を商業利用する場合に問題になり得る
肖像権・人格権
本人の人格的利益を害する使い方で問題になり得る
不正競争防止法
著名人の声や表示を利用して誤認を生む場合に問題になり得る
契約上の権利
録音時の契約、出演契約、所属事務所との契約で利用範囲が決まる

文化庁の「AIと著作権に関する考え方について」は、生成AIと著作権について、判例・裁判例の蓄積が少ない現状を踏まえて考え方を整理した資料です。AI音声でも、既存著作物との類似性や依拠性、利用行為の目的、権利者への影響などを個別に確認する必要があります。


「AIで作ったから自由に使える」と考えるのは危険です。AI生成物でも、元にした音声、歌詞、楽曲、ナレーション、声の人物性、サービス規約によって使える範囲が変わります。法人広告では、制作前に権利者と利用範囲を確認してください。

商用利用前のOK / NG

AI音声の商用利用OK / NG

使い方判断注意点
自分の声を自社広告に使う条件付きOKAIサービスの商用利用条件と社内記録を確認
社員の声を採用動画に使う条件付きOK本人同意、退職後の扱い、撤回条件を明記
外部ナレーター音声をAI加工する追加確認が必要収録契約にAI加工・楽曲化が含まれるか確認
有名声優風の声を広告に使うNG寄り本人・事務所の許諾なしではリスクが高い
既存CMの歌声を学習して似せるNG寄り著作隣接権、契約、パブリシティ権の問題が起きやすい
AI音声サービスの規約を未確認で使うNG規約違反や後日の利用停止リスクがある

実際の可否は契約と規約で確認してください

社員・代表者の声を使うとき本人同意で決めること

ここからは、実際に相談の多い「社内の人の声を使う」ケースです。同意が必要かどうかだけでなく、同意書に何を書いておけば退職後や配信終了後に揉めないかまで踏み込みます。結論として、社員や代表者の声をAIで楽曲化する場合でも、本人同意は必要です。会社の業務で録音した声であっても、AI加工、楽曲化、広告利用、退職後の継続利用まで自動的に許されるとは限りません。

本人同意で確認すべき項目

利用目的
CMソング、採用動画、会社紹介、SNS広告など具体的な用途
利用媒体
テレビ、YouTube、Instagram、TikTok、Webサイト、店内放送など
利用期間
何年使うか、期間終了後に削除するか、更新できるか
利用地域
日本国内のみか、海外配信を含むか
編集・改変
声を加工、ピッチ変更、歌唱化、BGM化してよいか
退職・退任後
社員退職後、社長退任後も使い続けられるか
撤回条件
本人が同意撤回を申し出た場合の停止時期と対応
報酬・対価
声の提供に対する報酬や追加利用料の有無

特に重要なのは、退職後の扱いです。採用動画や企業CMは長く使われることがあるため、社員が退職した後も声を使い続けられるのか、契約で決めておく必要があります。

同意書に入れたい項目

AI音声利用同意書に入れたい項目

項目記載内容
本人情報氏名、所属、連絡先、同意日
元音声の内容録音日、録音場所、録音データの保管方法
AI加工の許諾音声クローン、歌唱化、編集、ピッチ変更の可否
完成物の用途CM、採用動画、広告、社内資料など
利用範囲媒体、地域、期間、二次利用の可否
退職後の扱い退職・退任後の利用継続条件
撤回時の対応公開停止の範囲、停止までの猶予期間

社内利用でも書面化しておくと後から確認しやすくなります

本人同意を口頭で済ませると、後から「そこまで許可していない」と争いになる可能性があります。法人案件では、同意書と制作指示書をセットで残すのが現実的です。

CM楽曲の見積もりを依頼する ※本人音声活用・利用範囲整理・楽曲制作相談

第三者・有名人の声に似せると何が問題か

自社の声を整理できても、次に気をつけたいのが「意図せず誰かに似てしまう」ケースです。ここは判断を誤ると法的リスクと炎上が重なる領域なので、結論を先に置きます。第三者や有名人の声に似せたAI音声を法人広告で使うのは、避けるべきです。本人や所属事務所の許諾がない場合、パブリシティ権、著作隣接権、不正競争防止法、契約違反、炎上リスクが重なります。しかも、名前を指定していなくても結果として似てしまった場合に問題になり得る点が、この領域の難しさです。

「有名人風」「声優風」でも危険な理由

本人の顧客吸引力を利用する可能性
有名人の声に似せることで、その人の人気や信用を広告に使ったと見られる場合がある
実演家の権利に触れる可能性
声優、俳優、歌手、ナレーターの実演には著作隣接権が関係する
消費者に誤認を与える可能性
本人が出演・推薦しているように見えると広告上の問題になり得る
所属事務所との契約問題
タレント契約、出演契約、音声収録契約に反する可能性がある
ブランド毀損リスク
法的判断以前に、無断模倣と受け止められると信用を失う

プロンプトで有名人名を書いていなくても、生成された声が結果として特定人物に強く似ている場合は問題になります。法人広告では「似てしまっただけ」という説明では済まないことがあります。


広告、採用動画、テレビCM、商品紹介動画では、第三者の声に似せる演出は避けてください。本人または所属事務所の明示的な許諾を得るか、完全にオリジナルの声・本人同意済みの声で制作する方が安全です。

類似性チェックで残すべき記録

生成プロンプト
誰かの名前や特定声優風の指定をしていないことを記録
元音声の出所
本人提供音声か、収録契約済み音声かを記録
比較確認
第三者の声に似ていないか、社内外で確認した記録
修正履歴
似ていると判断した音源を不採用にした記録
最終承認
広告主、制作会社、法務担当の承認記録

後から問題が起きたとき、制作過程の記録は重要です。AI音声では、完成音源だけでなく、生成過程の管理もリスク対策になります。

ナレーション素材を楽曲化する前の3段確認

「すでに録ってあるナレーションを歌や楽曲に作り替えたい」という相談もよくあります。録音済みだから自由に使える、とはならないのがポイントです。既存のナレーション素材をAIで楽曲化する場合は、元音声・AI加工・完成物という3つの段階を分けて、それぞれ許諾があるかを確認します。この3段で切り分けると、どこで追加許諾が必要かを自分で判断できます。

3段階で確認する

段階1:元音声の権利確認
誰が話した音声か、誰が録音したか、契約上どこまで使えるか
段階2:AI加工の許諾
音声クローン化、歌唱化、ピッチ変更、楽曲化が許されているか
段階3:完成楽曲の利用範囲
CM、SNS広告、採用動画、海外配信、二次利用まで許されているか

たとえば、採用動画用に社員が話したナレーションを、後からAIで歌に変える場合、録音時の同意が「採用動画のナレーション」だけだったなら、楽曲化までは含まれない可能性があります。

外部ナレーター・声優素材は特に注意

外部ナレーターや声優に依頼した音声は、収録契約で利用範囲が細かく決まっていることがあります。Web動画だけ、1年間だけ、日本国内だけ、編集不可などの条件がある場合、AI加工や楽曲化には追加許諾が必要です。

ナレーション素材の確認表

確認項目確認する理由
収録契約書AI加工・楽曲化・二次利用が許されているか確認する
出演者同意本人がAI音声化や歌唱化に同意しているか確認する
利用媒体当初契約外の広告媒体で使わないため
利用期間契約期間終了後の配信継続を避けるため
追加報酬二次利用料や追加出演料が必要か確認するため

楽曲化前に確認したい項目

法人広告でAI音声を安全に進める5ステップ

ここまでの権利・同意・類似性の確認を、実際の制作フローに落とし込みます。次の5ステップをそのまま手順として使えば、「誰の声を、何のために、どこまで使うのか」が抜け漏れなく整理できます。法人広告でAI音声を使うなら、声の権利者を特定し、本人同意を取り、サービス規約を確認し、第三者類似を確認し、契約書面を残す流れで進めます。

法人広告での運用5ステップ

ステップ1:声の権利者を特定
本人、社員、代表者、声優、ナレーター、タレントなどを明確にする
ステップ2:本人同意を取得
利用目的、媒体、期間、改変、退職後の扱いを書面化する
ステップ3:AIサービス規約を確認
商用利用、広告利用、音声クローン、禁止用途を確認する
ステップ4:類似性チェックを行う
第三者の声や既存音源に似すぎていないか確認する
ステップ5:契約と記録を保存
同意書、規約確認日、制作指示、納品物、承認記録を保存する

この5ステップを踏むことで、少なくとも「誰の声を、何のために、どこまで使うのか」が明確になります。AI音声の法的整理は変化しているため、記録を残すこと自体が重要です。

こんな方におすすめ/合わない方

おすすめの方
  • 社長・社員・タレントなどの本人音声を活用したCM楽曲・ブランディング楽曲を制作したい法人広告主や代理店。本人同意・権利者許諾を整えたうえで、AI音声と人間の作曲技術を組み合わせた楽曲を求めている企業に向いています。
合わない方
  • 有名声優・著名タレントの声を無断で模倣したい広告主や、本人同意なしに第三者の声をAI生成したい用途には合いません。これらの用途は法的リスクとブランド毀損リスクが高く、法人広告では避けるべきです。
権利クリアな楽曲を相談する ※本人音声活用・同意書整備・利用範囲整理まで相談可

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AI音楽の権利関係や法人利用の全体像については、シリーズの他記事もあわせてご参照ください。

AI音声・自分の声に関するよくある質問

条件を満たせば使える可能性があります。自分自身の声であっても、使用するAI音声サービスの商用利用条件、広告利用の可否、生成音声の権利扱いを確認してください。法人利用では、本人同意と利用範囲を記録に残すと安全です。
本人同意が必要です。利用目的、配信媒体、利用期間、退職後の扱い、撤回条件を明記した同意書を作成してください。社内の業務だからといって、AI加工や広告利用まで当然に許されるとは限りません。
本人または所属事務所の明示的な許諾がない場合、法人広告では使わないでください。パブリシティ権、著作隣接権、契約、不正競争防止法などのリスクがあり、ブランド毀損にもつながります。
類似性が高く、広告利用によって本人が関与しているような誤認を生む場合は問題になる可能性があります。配信前に類似性チェックを行い、似ていると判断した音源は使わない方が安全です。
同意書に退職後の扱いが明記されているかで判断が変わります。明記がない場合は、退職時に再確認するか、公開停止・差し替えを検討してください。長期利用する広告では、制作前に退職後の継続利用条件を決めておくべきです。
過去の収録契約にAI加工、楽曲化、二次利用、広告利用が含まれているか確認してください。含まれていない場合は、本人または権利者から追加許諾を取る必要があります。
制作会社やクリエイターとの契約次第です。買い切りにしたい場合は、完成楽曲の著作権、原盤権、利用許諾、AI音声部分の扱い、改変・二次利用の範囲を契約書に明記してください。

自社のケースで何を確認すべきか|最終判断と次の一歩

AI音声や自分の声を使った楽曲制作は、技術的にはすでに現実的な選択肢です。あとは、自社のケースを次の5点に当てはめて確認すれば、安全に進められるかどうかが見えてきます。法人広告で使うなら、本人同意、AIサービス規約、完成音源の利用範囲、第三者の声との類似性を確認する必要があります。

本人同意
社員・代表者・タレントの声は書面で同意を残す
利用範囲
媒体、期間、地域、退職後、二次利用を明確にする
規約確認
AI音声サービスの商用利用条件と禁止用途を確認する
類似性チェック
第三者や有名人の声に似すぎていないか確認する
契約整理
買い切り、著作権、原盤権、改変可否を制作契約に入れる

AI音声は便利ですが、「誰の声か」が強く伝わるため、権利者の同意なしに進めると大きなトラブルになりやすい領域です。特に有名人風、声優風、タレント風の音声を法人広告で使うことは避けるべきです。

次の一歩としては、社長・社員・タレントの本人音声を活用したCM楽曲制作を検討している場合、まず本人同意書と利用範囲を整理し、そのうえでAI音声と人間の作曲技術を組み合わせた制作フローを組むのが現実的です。

個別案件の判断は、本記事だけで完結させず、必要に応じて弁護士などの法律専門家へ相談してください。AI音声の法的整理は変化しているため、文化庁などの公式情報と各サービスの最新規約を確認しながら進めましょう。

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Hoipoi編集部
音楽制作・動画マーケティング編集部
監修者情報

楽曲制作・マスタリング・音楽サブスクを編集部にて実機検証。クリエイター向けの実践的な情報を2020年から発信中

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